LINE公式アカウントを運用していると、配信のたびに友だち数が少しずつ減っていく……という経験はないでしょうか。せっかく集めた友だちにブロックされてしまうと、その人にはもうメッセージが届きません。
2026年10月19日、LINE公式アカウントの運用支援を行うソーシャルデータバンク株式会社が、消費者500人と企業の運用担当者500人を対象にした調査結果を発表しました。そこから見えてきたのは、消費者の77.2％がLINE公式アカウントをブロックした経験があり、その最大の理由は「配信頻度の多さ」だということです。
この記事では、この調査データをもとに、LINE公式アカウントのブロック対策として見直したい配信頻度・配信内容・絞り込み配信のポイントを、5つのステップで整理しました。
調査でわかった「ブロックされる理由」
まずは消費者側の調査結果です（LINE公式アカウントを友だち登録した経験がある全国の男女500人、インターネットリサーチ）。
| 項目 | 割合 |
|---|---|
| 企業のLINE配信に不満を感じた経験がある | 82.0％ |
| LINE公式アカウントをブロックした経験がある | 77.2％（女性84.0％、男性70.4％） |
| ブロック理由「メッセージの頻度が多い」 | 77.6％ |
| ブロック理由「自分には無関係な内容が多い」 | 48.7％ |
| メッセージを既読のみ・未読のままにすることがある | 86.2％ |
| 配信をきっかけに購入・申し込みをした | 37.8％ |
不満の中身を見ると、「配信頻度が多い」が62.0％、「自分に関係のない情報が多い」が47.5％、「同じような内容が繰り返し届く」が44.3％でした。多すぎる・関係ない・同じ――この3つがそろうと、ブロックにつながりやすいと考えられます。
一方で、読まなくてもブロックしない理由としては「必要なときだけチェックしたい」が62.0％、「今後情報が必要になるかもしれない」が39.8％。友だちは「いつか役立つかも」と思って残してくれているので、その期待を裏切らない配信を続けることが大切です。
企業と消費者の「配信頻度」のズレ
同じ調査では、企業の運用担当者500人にも配信の実態を聞いています。対象者と設問が違うため単純比較はできませんが、回答傾向には次のような違いがありました。
| 項目 | 企業 | 消費者 |
|---|---|---|
| 週1回以上の配信 | 週1回以上配信している：39.0％ | 週1回以上が適切：30.4％ |
| 最も多い回答 | 週1回程度（30.8％） | 月2〜3回程度（33.4％） |
| 「クーポンや特典、お得な情報」 | 配信している：52.2％ | 受け取りたい：81.8％ |
| 「新商品や新サービスの情報」 | 配信している：35.8％ | 受け取りたい：23.2％ |
企業は「週1回程度」が最多なのに対し、消費者が適切だと感じる頻度は「月2〜3回程度」が最多。週2回以上が適切と答えた消費者はわずか2.2％でした。内容面でも、企業が力を入れがちな新商品情報より、消費者はクーポンや特典を求めているという傾向が見えます。
LINE公式アカウントのブロック対策5ステップ
ステップ1：今の配信頻度と「ブロックが増えたタイミング」を確認する
まずは現状把握です。過去数か月の配信日と、友だち数・ブロック数の推移を並べてみましょう。配信した直後にブロックが増えている回があれば、その配信の頻度・内容・時間帯に原因が隠れているかもしれません。
ステップ2：一斉配信は「月2〜3回」を基準に見直す
調査では、消費者が適切と考える頻度は月2〜3回程度が最多でした。業種や商材によって最適な頻度は変わりますが、週1回以上の一斉配信を続けているなら、一度回数を減らして反応を比べてみる価値はあります。回数を減らすぶん、1通あたりの中身を濃くするのがポイントです。
ステップ3：「お得」と「役に立つ」を中心にする
役に立った・良いと感じた配信として最も多かったのは「クーポンや特典、お得な情報」で81.0％。今後受け取りたい情報でも81.8％と最多でした。毎回クーポンを出す必要はありませんが、読んだ人が「得した」「役に立った」と思える要素を1つ入れることを意識すると、ブロックされにくくなります。同じ内容をくり返し送らないことも大切です。
ステップ4：絞り込み配信で「関係ない人」に送らない
消費者の73.2％が「自分の興味や購入・利用状況に合った配信」を魅力的と感じる一方、絞り込み配信を行っている企業は42.0％にとどまっています。全員に同じメッセージを送るのではなく、興味や購入履歴に合わせて届ける相手を分けると、「自分には関係ない」というブロック理由を減らせます。
絞り込みの条件として企業が最も使っているのは、年代・性別・地域などの属性情報（48.0％）。一方、消費者が企業に伝えてもよい情報の最多は「興味や関心のある商品・サービス」（68.4％）で、これを絞り込みに活用している企業は33.7％でした。属性だけでなく「何に興味があるか」で分けるのが、ズレを埋める近道です。
ステップ5：友だち自身に「受け取る情報」を選んでもらう
情報の種類や頻度を自分で選べるなら利用を続けたい、と答えた消費者は77.2％にのぼります。アンケートやリッチメニューなどで、「クーポンだけ受け取りたい」「新商品の情報がほしい」といった希望を聞いて配信に反映する仕組みをつくれば、ブロック対策と絞り込み配信の精度アップを同時に進められます。
ただし企業側の課題として、絞り込み配信をしている企業の44.0％が「顧客情報の取得・管理が難しい」と答えています。最初から完璧を目指さず、まずは「興味のあるジャンル」を1問だけ聞くところから始めるのがおすすめです。
LINE運用を体系的に学ぶなら
配信の設計や絞り込みの考え方を体系的に学びたい人は、2026年に出版されたLINE運用の本を1冊手元に置いておくと便利です。たとえば、技術評論社の『今すぐ使えるかんたんEx LINE公式アカウント 集客&売上アップ術』（2026年7月7日発売）や、『会社を強くするLINE運用の教科書 〜最短3ヶ月で成果を出す〜』（2026年5月29日発売）などがあります。
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まとめ：ブロック対策は「減らす・絞る・選んでもらう」
今回の調査から見えた、LINE公式アカウントのブロック対策のポイントは次のとおりです。
- 配信頻度を見直す：消費者が適切と感じるのは月2〜3回程度が最多
- 中身を「お得」「役に立つ」に寄せる：クーポン・特典を求める声は8割超
- 絞り込み配信で関係ない人に送らない：属性だけでなく興味・関心で分ける
- 受け取る情報を選んでもらう：選べるなら使い続けたい人は77.2％
LINEは、友だちにとって家族や友人とのやりとりと同じ画面に届くメディアです。だからこそ「送りすぎない」「その人に関係あることだけ送る」という気配りが、ブロックを減らし、配信から購入につながる37.8％の人を増やすことにつながると思います。
参考にした出典
ソーシャルデータバンク株式会社「【調査リリース】消費者の77.2%がLINE公式アカウントをブロック、理由は「配信頻度」」（PR TIMES、2026年10月19日）：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000152.000032386.html
ソーシャルデータバンク株式会社「【調査リリース】自分に合った配信を73.2%が支持、絞り込み配信を行う企業は42.0%」（PR TIMES、2026年10月19日）：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000154.000032386.html
技術評論社『今すぐ使えるかんたんEx LINE公式アカウント 集客&売上アップ術』書籍ページ：https://gihyo.jp/dp/ebook/2026/978-4-297-15677-0
『会社を強くするLINE運用の教科書 〜最短3ヶ月で成果を出す〜』発売のお知らせ（PR TIMES）：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000171885.html
