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Instagram動画広告の作り方|入稿前の15項目とステマ規制

Instagram動画広告の作り方|入稿前の15項目とステマ規制

PRこの記事には広告・アフィリエイトリンクを含みます。商品の紹介にあたり広告主から収益を受け取る場合がありますが、評価や順位は編集方針にもとづき独自に判断しています。

Instagramの動画広告は、リールやストーリーズの流れの中で自然に見てもらえるのが魅力です。一方で、いざ出稿しようとすると「冒頭で何を見せればいい?」「字幕は必要?」「リンク先はこれで合ってる?」と、確認することの多さに戸惑う人も多いのではないでしょうか。

動画そのものの出来がよくても、遷移先のURLが違っていた、料金の条件が書かれていなかった、問い合わせに誰も返信できなかったといった「入稿前の確認漏れ」で成果を落としてしまうことは珍しくありません。この記事では、2026年11月9日に公開された「Instagram動画広告の入稿前確認シート」の15項目をもとに、動画広告の作り方と公開前のチェックポイントを5つのステップに整理しました。あわせて、縦型ショート動画の活用実態調査と、押さえておきたいステマ規制についても紹介します。

縦型ショート動画は7割超が「効果あり」|担当者154名調査

まずは、縦型ショート動画がどれくらい成果につながっているのかを見ておきましょう。動画制作サービス「ムビサク」を運営するアルファノート株式会社が、ショート動画を活用しているSNSマーケティング担当者154名に行ったインターネット調査(2026年7月22日実施、同年8月18日発表)では、次のような結果が出ています。

縦型ショート動画の活用効果割合
期待以上の効果があった18.8%
ある程度の効果があった53.9%
あまり効果は感じられなかった21.4%
全く効果はなかった3.2%
わからない2.6%

「効果があった」と答えた人は合わせて72.7%。効果の中身(複数回答、n=112)は「商品・サービスの理解促進」56.3%、「SNSでの視聴数・視聴維持率の増加」55.4%、「認知度・知名度の向上」44.6%が上位でした。一方で「コンバージョン数の増加」は20.5%、「広告コストの効率化」は12.5%にとどまっています。

また、来期以降に予算を増やす施策(最大3つまで)では、「動画広告の出稿費の増額」が51.9%で最多でした。つまり、動画は「理解や認知」には効きやすい一方、売上や問い合わせに結びつけるには、広告の設計と遷移先まで含めた準備が大切だといえます。ここからは、その準備を5つのステップで見ていきます。

Instagram動画広告の作り方|入稿前に確認したい5ステップ・15項目

株式会社美手紙が運営する「ショート動画屋さん」は、2026年11月9日に「Instagram動画広告の入稿前確認シート」(PDF・全3ページ)を公開しました。15の記入項目に加え、「素材を確認」「遷移を確認」「担当を確認」という3場面の構成例や、実施前の確認欄・公開後の振り返り欄がまとめられています。ここでは15項目を、作業の順番に沿って5つのステップに分けて紹介します。

ステップ1:目的と届ける相手を決める(項目1〜2)

  • ①広告の目的:視聴後に促す行動をひとつに絞る(問い合わせ、購入、来店予約など)
  • ②届ける相手:地域、役割、関心を具体的にする

目的が「認知も問い合わせも採用も」と欲張ると、動画の内容もボタンの文言もぼやけてしまいます。先ほどの調査のように動画は理解促進に強いので、「理解してもらったうえで、次に何をしてほしいか」を1つに決めるのが出発点です。

ステップ2:素材と冒頭を整える(項目3〜4)

  • ③使う素材の版:動画名と更新版を記録しておく
  • ④冒頭の伝達内容:何の案内なのかが冒頭で分かるか

修正を重ねるうちに、古い版の動画を入稿してしまうミスは意外と起こります。ファイル名に日付や版数を入れて管理すると安心です。また、フィードを流し見している人に止まってもらうには、最初の数秒で「誰向けの、何の話か」が伝わる構成にしましょう。

ステップ3:表現・権利・見やすさを確認する(項目5〜9)

  • ⑤表示する提供条件:料金などに条件がある場合、記載箇所を確認
  • ⑥根拠が必要な表現:実績・比較・数値の根拠を確認
  • ⑦権利・出演の確認:映像、音源、人物の利用範囲
  • ⑧字幕と読みやすさ:音声なしでも要点を理解できるか
  • ⑨画面内の配置:操作部分と文字が重ならないか

このステップは、トラブルを防ぐうえで特に大切です。「業界最安」「満足度No.1」のような表現は、根拠を示せないと景品表示法上の問題になるおそれがあります。BGMや出演者の映像も、広告での利用が許可されている範囲かを必ず確認しましょう。

また、Instagramは音声オフで見る人も多いので、字幕だけで要点が伝わるかはぜひチェックしたいところ。リールやストーリーズでは、画面の上下にアカウント名やボタンなどが重なるため、テロップや商品名を端に置きすぎないことも大切です。推奨される動画サイズや長さ、文字を避けるべき範囲はMeta公式の広告ガイドで更新されることがあるので、入稿のたびに最新の情報を確認してください。

ステップ4:遷移先と受け手を確認する(項目10〜12)

  • ⑩案内先URL:遷移先が広告の目的と一致しているか
  • ⑪スマートフォン確認:表示、読み込み、フォーム送信まで実際に試す
  • ⑫問い合わせの受け手:返信担当と確認頻度を決めておく

Instagram広告を見る人のほとんどはスマートフォンです。パソコンでは問題なくても、スマホではフォームの入力欄が崩れる、読み込みが遅いといったことがあります。実際に自分のスマホで、広告をタップしてからフォーム送信まで一通り試しておきましょう。問い合わせが来ても数日返信がなければ、せっかくの広告費がむだになってしまいます。

ステップ5:予算・承認・振り返りを決める(項目13〜15)

  • ⑬予算と停止条件:上限金額と、変更・停止を判断する窓口
  • ⑭公開前承認:最終確認者と確認日
  • ⑮公開後の確認予定:確認する項目と日程

「いくらまで使ったら止めるか」「誰が止める判断をするか」を先に決めておくと、成果が出ないまま予算を使い切ることを防げます。公開後は、表示回数やクリック数だけでなく、ステップ1で決めた目的の行動が何件起きたかを振り返りましょう。なお、配布元はこのシートについて、入稿前の準備用であり広告審査の承認や成果を保証するものではないと明記しています。

インフルエンサー起用なら必須|ステマ規制のポイント

先ほどの調査では、来期に予算を増やす施策として「インフルエンサーの活用」も44.2%と2番目に多く挙がっていました。インフルエンサーに動画を作ってもらう場合に必ず押さえておきたいのが、ステルスマーケティング(ステマ)規制です。

消費者庁によると、令和5年(2023年)10月1日から、ステルスマーケティングは景品表示法違反となっています。規制されるのは、広告であるにもかかわらず、一般消費者が広告であることを分からないもので、企業がインフルエンサーなどの第三者に依頼・指示するものも含まれます。また、規制の対象となるのは商品・サービスを供給する事業者(広告主)です。

  • 依頼した投稿には、広告であることが分かる表示(Instagramの「タイアップ投稿」ラベル、「#PR」など)を入れてもらう
  • 依頼内容や表記ルールを、事前に書面で共有しておく
  • 公開後に表示が入っているかを確認する

動画広告の撮影・制作を手軽にする道具と外注

社内で動画を撮るなら、手ブレを抑えるスマホ用ジンバルや、声をクリアに録れるワイヤレスマイクがあると、スマートフォンだけでも見やすい動画に近づけます。特に字幕だけでなく音声でも説明する動画では、音質が印象を大きく左右します。

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一方で、撮影や編集に社内の時間を割けない場合は、制作だけを外部に頼むのもひとつの方法です。その場合も、今回の15項目を発注前に埋めておくと、依頼内容が具体的になり、修正の往復を減らせます。

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動画編集や広告用のショート動画制作を、予算に合わせて個人のクリエイターに相談できます。

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まとめ|「動画の出来」より先に「入稿前の確認」を

Instagram動画広告で成果を出すには、動画のクオリティだけでなく、目的・表現・遷移先・体制までを公開前に確認しておくことが大切です。

  • ステップ1:目的をひとつに絞り、届ける相手を具体的にする
  • ステップ2:素材の版を管理し、冒頭で何の案内か伝える
  • ステップ3:条件表示・根拠・権利・字幕・配置を確認する
  • ステップ4:遷移先URLとスマホ表示、問い合わせ対応を確認する
  • ステップ5:予算の上限と停止条件、承認者、振り返りの日程を決める

縦型ショート動画は7割超の担当者が「効果あり」と答える一方、売上や問い合わせにつなげるには準備が欠かせません。インフルエンサーを起用する場合はステマ規制への対応も忘れずに。15項目を一度チェックリストにしておけば、次回からの出稿もぐっとラクになりますよ。

出典:
株式会社美手紙「ショート動画屋さん、Instagram動画広告の「入稿前確認シート」を11月9日に公開」(PR TIMES、2026年11月9日):https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000157.000113048.html
アルファノート株式会社「【2026年版】縦型ショート動画のマーケティング活用における実態調査|来期以降は「動画広告の出稿費の増額」をあげる企業が最多」(PR TIMES、2026年8月18日):https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000143413.html
消費者庁「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」:https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/stealth_marketing

この記事を書いた人:みち

デジタルマーケティングコンサルタント/合同会社道 代表

雑誌編集からWeb業界へ転じ、デジタルマーケティング歴12年。SEO・広告運用・MEO(Googleビジネスプロフィール600アカウント超の運用)を軸に、中小企業のWeb集客を支援しています。実際に使って良かったものだけを書きます。

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